日本占領と教育改革〜の在庫検索結果 / 日本の古本屋

日本占領と教育改革

不死鳥BOOKS
岡山県総社市駅前

￥2,210 （送料：￥300～）

鈴木英一著、勁草書房、293, 6p

1985年3刷。帯付き。ビニールカバーはありません。書込み、ヤケシミがあります。

日本占領と教育改革

￥2,210 （送料：￥300～）

鈴木英一著、勁草書房、293, 6p

1985年3刷。帯付き。ビニールカバーはありません。書込み、ヤケシミがあります。

不死鳥BOOKS

日本占領と教育改革 [単行本] 鈴木英一

オヨヨ書林
石川県金沢市新竪町

￥960 （送料：￥250～）

備考：コンディション：多少の傷み、キズ、スレ、汚れ等がございます。古い本の為、全体に経年劣化、ヨゴレや天地小口にシミ、ヤケなどがありますが全体的にまずまずの状態です。　　　　

日本占領と教育改革 [単行本] 鈴木英一

￥960 （送料：￥250～）

オヨヨ書林

日本占領と教育改革

相澤書店
東京都文京区千駄木

￥1,800 （送料：￥300～）

鈴木英一著、勁草書房、1983年、293, 6p、22cm

ビニカバ（ヤケスレ）。カバー（ヤケスレ）。小口ヤケ。見返にローマ字記名。
---
序　教育理念の転換
第１章　戦時期アメリカの教育改革構想
１　戦後教育改革構想の起点
２　アメリカ戦略局（ＯＳＳ）の日本教育研究
３　アメリカ国務省の改革案「日本・軍政下の教育制度」
４　日本降伏直前の教育改革案
第２章　占領教育管理機構の創設
１　民間情報教育局ＣＩＥの創立
２　ＣＩＥの任務と重要指令
３　ＣＩＥ人事の特質
第３章　占領軍の四大教育指令
１　敗戦直後の文部省の動向
２　人権指令とマッカーサーの五大指示
３　第一の指令・日本教育制度の管理方針
４　第二の指令・教職追放
５　第三の指令・国家神道の禁止
６　第四の指令・修身、日本歴史、地理の停止
第４章　ＣＩＥの新教育勅語論
１　宗教学者ホルトムの勧告
２　教育・宗教課長ヘンダーソンの見解
３　民間人顧問デル・レの意見
４　ＣＩＥの統一見解
５　天皇の「人間宣言」とヘンダーソン中佐
６　ダイクＣＩＥ局長・安部文相会談
第５章　京都の新教育勅語草案
１　新勅語草案の所在と起草者の確定
２　京都勅語草案の起草過程
３　京都勅語草案の特徴
４　有賀鐵太郎の思想と教育観
５　京都勅語草案の終末
第６章　日本教育家委員会の新教育勅語渙発論
１　日本教育家委員会の「教育勅語に関する意見」
２　報告書の成立事情
３　委員会人事への批判
４　新教育勅語論と世論の動向
５　アメリカ政府中央の批判的見解
第７章　アメリカ教育使節団の来日
１　教育使節団計画
２　教育使節団の活動
３　使節団報告書と勅語問題
第８章　勅語擁護論・新勅語論の衰退
１　ＣＩＥと使節団報告書
２　勅語問題の再燃
３　ＣＩＥの多様な意見　―― 一九四六年夏
４　ＣＩＥと文部大臣の対立と打開
５　勅語朗読の禁止と新勅語論の廃棄へ
６　御真影・奉安殿・宮城遥拝・祝祭日の取り扱い
第９章　連合国の教育改革方針
１　アメリカ政府中央の対日教育政策
２　極東委員会の教育改革指令
〔資料〕　極東委員会における教育改革諸案
第１０章　教育基本法の制定
１　田中耕太郎文相の教育基本法構想
２　教育基本法とＣＩＥ
３　教育基本法と極東委員会
４　戦後教育改革の成立と展開

■水曜、土曜、日曜、祝日は定休日です。　■公費払い承ります。(適格請求書発行) 　■ 送料は、冊数にかかわらず、日本国内一律300円です。(当店指定の発送方法となります。代引不可) 　■1点ご注文の場合は、「単品スピード注文」が便利です。　■ご注文の明細のみ封入となります。納品書、領収書等必要書類がある方は、注文時コメント欄に書式あわせ記載いただくか、発送前までにメッセージにてお知らせください。

日本占領と教育改革

￥1,800 （送料：￥300～）

鈴木英一著、勁草書房、1983年、293, 6p 、22cm

ビニカバ（ヤケスレ）。カバー（ヤケスレ）。小口ヤケ。見返にローマ字記名。 --- 序　教育理念の転換第１章　戦時期アメリカの教育改革構想１　戦後教育改革構想の起点２　アメリカ戦略局（ＯＳＳ）の日本教育研究３　アメリカ国務省の改革案「日本・軍政下の教育制度」４　日本降伏直前の教育改革案第２章　占領教育管理機構の創設１　民間情報教育局ＣＩＥの創立２　ＣＩＥの任務と重要指令３　ＣＩＥ人事の特質第３章　占領軍の四大教育指令１　敗戦直後の文部省の動向２　人権指令とマッカーサーの五大指示３　第一の指令・日本教育制度の管理方針４　第二の指令・教職追放５　第三の指令・国家神道の禁止６　第四の指令・修身、日本歴史、地理の停止第４章　ＣＩＥの新教育勅語論１　宗教学者ホルトムの勧告２　教育・宗教課長ヘンダーソンの見解３　民間人顧問デル・レの意見４　ＣＩＥの統一見解５　天皇の「人間宣言」とヘンダーソン中佐６　ダイクＣＩＥ局長・安部文相会談第５章　京都の新教育勅語草案１　新勅語草案の所在と起草者の確定２　京都勅語草案の起草過程３　京都勅語草案の特徴４　有賀鐵太郎の思想と教育観５　京都勅語草案の終末第６章　日本教育家委員会の新教育勅語渙発論１　日本教育家委員会の「教育勅語に関する意見」２　報告書の成立事情３　委員会人事への批判４　新教育勅語論と世論の動向５　アメリカ政府中央の批判的見解第７章　アメリカ教育使節団の来日１　教育使節団計画２　教育使節団の活動３　使節団報告書と勅語問題第８章　勅語擁護論・新勅語論の衰退１　ＣＩＥと使節団報告書２　勅語問題の再燃３　ＣＩＥの多様な意見　―― 一九四六年夏４　ＣＩＥと文部大臣の対立と打開５　勅語朗読の禁止と新勅語論の廃棄へ６　御真影・奉安殿・宮城遥拝・祝祭日の取り扱い第９章　連合国の教育改革方針１　アメリカ政府中央の対日教育政策２　極東委員会の教育改革指令〔資料〕　極東委員会における教育改革諸案第１０章　教育基本法の制定１　田中耕太郎文相の教育基本法構想２　教育基本法とＣＩＥ３　教育基本法と極東委員会４　戦後教育改革の成立と展開