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最近、「Chindia」（シンディアもしくはチンディアと発音）という耳慣れない言葉が登場している。「Chindia」とは、「China（中国）」と「India（インド）」をつなげた造語で、米国のビジネスウィーク誌（2005年8月12日）が初めて紹介した言葉だ。
「Chindia」は、世界人口の4割近くを占める巨大な人口をかかえ、いずれも高い経済成長率を維持している。中国の2005年の実質経済成長率は＋9.9％（実績）、インドも＋8％程度（見込み）と先進国を凌駕する高成長を実現した。
1広大な国土を背景とした豊かな資源、2労働力人口の増加、3中産階級の台頭、4積極的な外資の導入が、「Chindia」の高成長の秘訣だ。近い将来、龍と象の2大大国が世界経済で重要な位置を占めることは間違いない。
2006年の1月下旬に開催された世界経済フォーラム年次会合（ダボス会議）は、まさに「Chindia」時代の到来を象徴する内容となった。ダボス会議とは、スイスの民間経済研究機関「世界経済フォーラム」が毎年1月、ダボスで開催する年次総会のこと。この会議には、各国政府の政治家、実業家、学者が多数集まり、世界経済の様々なトピックについて議論がなされ、世界の論調を形成するうえでその影響力は大きい。
今回の会議では「中国とインドの台頭」が主要テーマとなり、世界各国の政財界指導者が集まる場で、中国とインドが主役扱いされた。会議では、中国とインドが今後も高い経済成長を続け、いずれは「Chindia」が世界経済の主役になるという見解が多数を占めた。
これまで先進国企業は、もっぱら中国へ傾斜して直接投資を行ってきたが、最近では規制緩和の進展するインドへの進出も本格化し始めている。「チャイナ・リスク」が高まるなかで、中国一辺倒でひた走ってきた日本のアジア戦略も曲がり角に立っているといえるだろう。
本書の目的は、将来の2大大国である中国とインドをあらゆる角度から比較したうえ、どちらが日本との協力関係を強化する先として有望であるかを検討することにある。

経年劣化によるヤケ、シミ等あり。