「日本人　日米修好通商条約」の検索結果

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カバーあり。
本書は、ミッショナリー・ヘラルドの一八二五年から一八七三年五月までの日本関連記事(五十七記事)を翻訳したものである。三部に分け、第一部(記事一～記事九、一八二五年～一八五九年)、第二部(記事十～記事二十八、一八六〇年～一八六九年)、第三部(記事二十九～記事五十七、一八七〇年～一八七三年五月)とした。
目次
第1部 日米修好通商条約調印までの報告記事(カトリック教会の日本宣教(一八二五年四月号)
日本(一八二八年十月号)
日本人のための聖書の準備(一八二九年六月号) ほか)
第2部 アメリカンボードの日本宣教決定までの報告記事(一八六〇年六月付、ブロジェット氏の書簡(一八六〇年十月号)-上海にいる彼の会衆(省略)、働きの成果(省略)、日本、人々、学ぶことへの意欲 宣教活動
日本(一八六四年二月号)-歴史的描写、最近の変化
日本(二)(一八六四年三月号)-プロテスタントの宣教活動、アメリカ監督教会宣教会の宣教活動、アメリカ長老派教会宣教委員会の宣教活動、アメリカ(オランダ)改革派教会の宣教活動 ほか)
第3部 高札撤去までの報告記事(日本(一八七〇年一月号)
日本(一八七〇年三月号)
日本ミッション(一八七〇年七月号) ほか)
解説

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初版、筒函

序説 横浜·都市形成の特色=入沢恒
第1期 開港以前期 →1858(安政5年)
横浜村他6村と東海道
生産力の低い農村
新田開発と吉田新田
開港へのうごき
第2期 開港場整備期 1859(安政6年)→1867(慶応3年)
「日米修好通商条約」と開港場の建設
横浜貿易の発展
居留地の整備と「第1回、第2回地所規則」
日本人居住地の発展
豚屋火事と「第3回地所規則」
第3期 文明開化期 1868(明治元年)→1888(明治21年)
我国における近代都市計画の先駆
居留地の整備
吉田新田沼地の埋立
近代技術の導入
貿易関連機能の形成過程
横浜築港計画
近代上水道·下水道の整備
第4期 港湾整備期 1889(明治22年)→1902(明治35年)
横浜港の第1期築港工事
転換期を迎えようとする貿易と工業
横浜港の構造的孤立と地域交通の整備
人口集中と第1次市域拡張
条約改正に伴う居留地体制解体
第5期 工業招致期 1903(明治36年)→1922(大正11年)
都市形成に関する基本方針の設定
港湾整備の動向と新港埠頭建設
「工場招致策」と「工場地区」
生活基盤整備と「衛生地区」
「市区改正」から「法定都市計画」へ
第6期 震災復興期 1923(大正12年)→1940(昭和15年)
関東大震災による被害と復興への動き
復興計画案の作成
復興事業の実施
京浜工業地帯造成整備と大防波堤築造
第7期 戦時体制期 1941(昭和16年)→1945(昭和20年)
戦時体制への歩みと都市計画
横浜における防空都市計画
戦時体制期の住宅問題
第8期 戦災復興期 1945(昭和20年)→1960(昭和35年)·
敗戦時の状況
接収の影響
戦災復興計画
経済復興と横浜港
臨海工業地帯の造成
市民生活と総合基幹計画
第9期 都市成長期 1961(昭和36年)→1978(昭和53年)
高度経済成長と都市問題の発生
都市問題の激化と新しい都市づくりの萌芽
都市構造の変革と都市基盤整備
横浜市総合計画1985
個性ある街づくり
小論 横浜の都市づくりにおける先駆性=田村明
図に見る都市形成過程·写真に見る街の変遷
資料 出典·参考文献–年表

初版、筒函

序説 横浜·都市形成の特色=入沢恒
第1期 開港以前期 →1858(安政5年)
横浜村他6村と東海道
生産力の低い農村
新田開発と吉田新田
開港へのうごき
第2期 開港場整備期 1859(安政6年)→1867(慶応3年)
「日米修好通商条約」と開港場の建設
横浜貿易の発展
居留地の整備と「第1回、第2回地所規則」
日本人居住地の発展
豚屋火事と「第3回地所規則」
第3期 文明開化期 1868(明治元年)→1888(明治21年)
我国における近代都市計画の先駆
居留地の整備
吉田新田沼地の埋立
近代技術の導入
貿易関連機能の形成過程
横浜築港計画
近代上水道·下水道の整備
第4期 港湾整備期 1889(明治22年)→1902(明治35年)
横浜港の第1期築港工事
転換期を迎えようとする貿易と工業
横浜港の構造的孤立と地域交通の整備
人口集中と第1次市域拡張
条約改正に伴う居留地体制解体
第5期 工業招致期 1903(明治36年)→1922(大正11年)
都市形成に関する基本方針の設定
港湾整備の動向と新港埠頭建設
「工場招致策」と「工場地区」
生活基盤整備と「衛生地区」
「市区改正」から「法定都市計画」へ
第6期 震災復興期 1923(大正12年)→1940(昭和15年)
関東大震災による被害と復興への動き
復興計画案の作成
復興事業の実施
京浜工業地帯造成整備と大防波堤築造
第7期 戦時体制期 1941(昭和16年)→1945(昭和20年)
戦時体制への歩みと都市計画
横浜における防空都市計画
戦時体制期の住宅問題
第8期 戦災復興期 1945(昭和20年)→1960(昭和35年)·
敗戦時の状況
接収の影響
戦災復興計画
経済復興と横浜港
臨海工業地帯の造成
市民生活と総合基幹計画
第9期 都市成長期 1961(昭和36年)→1978(昭和53年)
高度経済成長と都市問題の発生
都市問題の激化と新しい都市づくりの萌芽
都市構造の変革と都市基盤整備
横浜市総合計画1985
個性ある街づくり
小論 横浜の都市づくりにおける先駆性=田村明
図に見る都市形成過程·写真に見る街の変遷
資料 出典·参考文献–年表