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明治参拾七年拾壱月 鹿毛鶴之助財産目録
当世鹿もどき
最期の絵 絶筆をめぐる旅
ル・マン : 偉大なる草レースの挑戦者たち
鑑識捜査三十五年 <中公文庫>
新日本文学全集 サアヴィス大隊要員 D町のにおい サアカスの馬 ほか 第35巻 (安岡章太郎集)
支那庶民金融論
日本絹紡糸事業概観(昭和55年・日本絹紡協会)詳細は目次画像参照
浴風園調査研究紀要 第十一輯(浴風會・昭和11年)詳細は目次画像参照
泉州の綿織物業(大阪市立大学経済研究所・1951年)大阪産業実態調査報告 第一集 詳細は目次画像参照
感化教育 第四號(大正14年2月・感化教育會)詳細は目次画像参照
経済復興計画委員会報告書 第一、第二、第三部3冊揃い(経済復興計画委員会・昭和24年)詳細は目次画像参照
自立経済達成の諸条件 関係資料(経済安定本部・1950年前後)詳細は目次画像参照
労働者教育施設資料輯録(協調會・昭和2年)詳細は目次画像参照
現下我国に於ける日傭労働者共済施設概況(昭和13年6月・厚生省職業部)詳細は目次画像参照
傭員、共済組合及健康保険組合 関係規程集(昭和二年十月・東京市電気局、東京市電気局共済組合、東京市電気局健康保険組合)詳細は目次画像参照
住友家史垂裕明鑑抄(大阪商工会議所蔵・昭和4年)詳細は目次画像参照
繊維漂白株式会社 設立趣意書他 同 電気漂白株式会社 設立趣意書他 稿(明治45年?刊期不明・繊維漂白株式會社事務所、電気漂白株式會社事務所)
熊本県下の被差別部落の実態(1977年 調査作製、熊本部落解放白書づくり白書運動委員会)第一次、第二次、第三次報告(合計5冊)
土木建設労働者生活状態調査/土木建設労働者生活状態調査統計表(昭和9年・社会局社会部)
戦後初期(昭和21年)人口問題研究会・人口政策委員会「産児制限」等に関する北岡壽逸氏旧蔵資料:座談会「産児制限に就いて」(田中耕太郎他)産児制限問題の世論調査、人口政策委員会第二部会産児調節建議案、人口問題研究所「産児制限」実態調査結果速報、「人口制限の急務に就いて」(北岡壽逸)人口動態速報、他
初代片倉廉太郎君事歴(如水會・大正10年、非売)詳細は目次画像参照
大戦後ニ於ケル綿業界動揺ノ回顧(野尻孝編・大正10年・大阪綿糸商同盟会事務所)詳細は目次画像参照
蚕糸業調査会第一次調査委員会報告書(日本中央蚕糸会・昭和10年)詳細は目次画像参照
感化教育 第八號(昭和2年4月・感化教育會)詳細は目次画像参照
露西亞産業組合思想小史(産業組合中央會・昭和2年)佐藤寛次氏寄贈図書印あり
自立経済審議会報告書 附表(2冊)(経済安定本部編・昭和26年6月)詳細は目次画像参照
経済戦力増強協力会議 提案題目 部会主査報告 会議長統裁(中央物價統制協力会議)
本市に於ける商店員労働事情調査(大阪市役所庶務課・昭和16年)詳細は目次画像参照
松山産婆組合会報 第三十一回(昭和13年10月・同組合)
四国助産婦講習会 講演要旨(愛媛県産婆会・昭和22年)詳細は目次画像参照
第9回研究会資料 工場二於ケル不時ノ事変に對スル平常の準備(日本工業協会・大阪・昭和11年)
救助保護の手引『社会事業関係法規及県下各社会事業団体』資料第二十一輯(千葉県・昭和7年)詳細は目次画像参照
(行内限)終戦以降の我国経済事情 調内第三號(日本銀行調査局・昭和23年)詳細は目次画像参照
季刊 人間研究 4号(国土社・昭和27年)詳細は目次画像参照
大阪市内外高速鉄道調査会報告書(帝国鉄道協会土木学会・大正13年10月)附図共2冊あり 詳細は目次画像参照
戦後インフレーション対策の主要観点(調査研究動員本部 第七調査委員会 続・昭和20年10月)詳細は目次画像参照
入学から卒業まで計へて見た 高等学校生徒の学業(新潟高等学校・昭和9年)
開戦以来 交戦諸国中央銀行状況(大正5年、理財局国庫課)
転廃業指針 転職者の手記(昭和18年、綜合経済研究所)序文:商工大臣 岸信介、企業整備、転業対策、東條首相の国民勤労訓練所視察、産業労務者の使命、時局産業方面の給与、地下労働、銃後の応召者としての敬意ほか
片倉工業株式会社三十年誌(昭和26年・同社調査課・非売)詳細は目次画像参照
浴風園調査研究紀要 第十三輯(浴風會・昭和13年)詳細は目次画像参照
浴風園調査研究紀要 第四輯(浴風會・昭和7年)詳細は目次画像参照
静岡縣別珍コール天工業調査書(靜岡縣商工部・昭和25年)詳細は目次画像参照
東京商工会議所八十年の回顧(昭和36年・東京商工会議所)詳細は目次画像参照
我國に於ける労資調整機関の變遷(協調會・昭和15年)詳細は目次画像参照
徒弟制度と技術教育(協調會・昭和11年)詳細は目次画像参照
信組 信金の発生と金融恐慌の記録(記録保存のための限定出版・100部・中小企業新聞社・昭和47年)詳細は目次画像参照
主要財政金融関係連合軍司令並関係国内法令 第一輯〜第五輯 5冊 自ポツダム宣言受諾至昭和二十年十一月上旬〜昭和二十二年十二月(日本銀行調査局)詳細は目次画像参照
日露貿易二就テ(商工省商務局貿易課・昭和4年)詳細は目次画像参照
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